「本を売るなら、ブックオフ」——その本が、いま一番売れていないという事実

はじめに

ブックオフグループホールディングス。 いまだに「本の中古屋」だと思っている人が多い。 2026年5月期決算を読むと、その常識が音を立てて崩れる。

数字はこうだ。 売上高1,301億円、前期比9.2%増。 経常利益47.2億円、20.9%増で、2期連続の過去最高益。 純利益27.6億円、31.5%増。 配当は期初予想の30円から6円上乗せして36円へ増配。

一見、非の打ちどころのない優等生の決算だ。

だが、直営店の売上を商材別に分解した瞬間、奇妙な事実が浮かび上がる。 最大の売れ筋は、もう「本」ではない。

書籍の構成比は21.3%。 トレーディングカード・ホビーは23.4%。 トレカが、本を抜いた。

「本を売るなら、ブックオフ」。 あの30年続いたキャッチコピーの会社で、いま最も売れているのは本ではない。

この会社は、何を売る会社になったのか。 そしてその変化は「進化」なのか、それとも「本業の空洞化」なのか。 今日はその構造を、数字で解体する。

第一章——過去最高益の「中身」を疑う

まず骨格を掴む。 2026年5月期、経常利益47.2億円。2期連続で過去最高。きれいな右肩上がりだ。

しかし、この会社の稼ぎ方を理解しないと、この数字の意味は読めない。

ブックオフの商売は、単純な小売ではない。 「安く買って、高く売る」——その買値を、自分で決める商売だ。

普通の小売はメーカーから仕入れる。仕入れ値には相場がある。 ブックオフは違う。客が持ち込んだ本やカードを、店員がその場で値付けして買い取る。 この「買値の巧拙」が、そのまま粗利になる。

だから売上総利益率が異様に高い。今期は56.7%。 売上1,301億円に対して、粗利は738億円。半分以上が粗利だ。

ところが、営業利益率はわずか3.4%。 粗利で56.7%も抜いているのに、営業段階で残るのはたった3.4%。

差の53ポイントは、どこへ消えたのか。 人件費と家賃だ。

パート・アルバイト給与だけで206億円。給料手当74億円。地代家賃121億円。 店舗を構え、人が値付けし、人が売る。 この労働集約の重さが、リユースという商売の宿命だ。

過去最高益。だが利益は薄い。 「厚い粗利」と「薄い利益」の同居。これがブックオフの第一の顔だ。

第二章——「本」が抜かれた日

ここからが本題だ。 直営既存店の売上を、商材別に並べてみる。

トレーディングカード・ホビーが構成比23.4%、前年比117.1%。 書籍が21.3%、前年比103.7%。 ソフトメディア（音楽・映像・ゲーム）が20.7%、前年比101.7%。 貴金属・腕時計・ブランドバッグが9.6%、前年比113.9%。

わかるだろうか。 本とソフトメディアは、前年比でほぼ横ばい。伸びていない。 伸びているのは、トレカと貴金属だ。

5年前と比べると、この変化はさらに鮮明になる。 本・ソフトメディアの売上は5年で+2.4%。ほぼ止まっている。 本・ソフトメディア以外は、5年で+77.8%。ほぼ倍になった。

つまり、ブックオフの成長は、もう「本」からは生まれていない。 トレカ、ブランド品、貴金属——「本以外」がエンジンだ。

ここで一つの問いが立つ。 これは「本業の進化」か、それとも「本業の空洞化」か。

強気に読めば、こうだ。 枯れた本の市場に縛られず、成長商材へ機動的に棚を組み替えた。 「本を売るなら」の集客力を、そのままトレカと貴金属に転換した見事な変革だ。

弱気に読めば、こうだ。 本を抜いたトレカは、相場変動の激しい商材だ。 貴金属の伸びは、金相場の高騰とインバウンドという「外部要因」に支えられている。 自力で生んだ成長なのか、追い風が吹いているだけなのか。

どちらが正しいかは、まだわからない。 だが、その答えを握る数字が、決算書の奥に隠れている。

ここまでは、誰でも決算資料をめくれば辿り着く「表の顔」だ。 だが、この会社には、決算説明会が声高に語らない「裏の顔」がある。

トレカと貴金属で稼ぐ会社になったブックオフは、いま静かに一つの「賭け」に踏み込んでいる。 インバウンド、伊藤忠との資本提携、そして売上2,000億円・経常利益100億円という長期構想。 その裏で、キャッシュフローと213億円の有利子負債には、成長への焦りとも読める変化が刻まれている。

過去最高益の陰で、この会社は何を恐れ、何に賭けているのか。 そして、金相場が崩れ、トレカ人気が萎んだとき、この決算は「実力だった」と言えるのか。

その先を、数字で解剖する。